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マイホームを購入する時に掛かる費用って何があるの?かかる費用を項目ごとに紹介

家を建てるためにはまとまった費用がかかるため、「全部で一体いくらかかるんだろう」と不安に思われる方も多いのではないでしょうか。家づくりにまつわる費用は、土地や建物の購入費だけではありません。

どんな項目でどの程度費用がかかるのか、全部でいくら必要なのか。
購入したあとで予想していたよりも費用が掛かってしまった、月々の支払いが厳しいということは絶対に避けなければいけません。

今回は家づくりに関する費用の疑問にお答えしていきます。

■家を建てるのに必要な費用は何がある?

家を建てるための総額を知るためには、まずどのような項目でお金がかかるのかを知っておく必要があります。家づくりにかかる費用は、大まかにいうと「本体工事」「付帯工事」「諸費用」の三つに分かれます。

■本体工事の解説

「本体工事」は文字通り、住宅本体を建てるために必要な費用で、家づくりにかかる費用で最も大きな項目です。総費用のうち7~8割は本体工事費だといわれています。

住宅は出来上がったものを持ってきてポンと据えれば良いわけではなく、資材を現場に運んできて組み立て、時間をかけて建物のあちこちを仕上げていかなければなりません。工法によって現場で行う作業の量が違ってきますが、「基礎工事」「木工事」「外壁工事」「屋根工事」「左官工事」などが含まれます。電線の配線や水道管の配管、空調工事、住宅設備の設置工事なども本体工事の範囲に含まれると考えましょう。

それぞれの工事費の中には、材料費やトイレ・キッチン・バスなどの設備費、職人に支払う人件費、資材の運搬、廃棄、事務管理費などが含まれています。一般的にいわれる「坪単価(建物代を床面積で割った数字)」は、本体工事費から算出しているケースがほとんどです。

ハウスメーカーや工務店によって坪単価の目安がよく紹介されていますが、使用する材料のグレードや工法による手間の違いでも大きく料金が変わってきます。

■付帯工事費についての解説

家本体以外にかかる工事費を総称して付帯工事費といいます。本体工事費との内訳は、ハウスメーカーによって異なります。

付帯工事費の中には、どの家でもかかる項目とかからない家がある項目があります。特にインテリアやエクステリアに関しては、どの程度お金をかけるかによって見た目や使い勝手が変わってくることに注意しましょう。

家によって必要性が分かれる付帯工事

解体工事 建て替えの場合や、古家付土地を購入した場合に必要となる工事です。足場工事や隣接家屋に砂埃や音などで迷惑をかけないための養生費がかかり、庭木や塀、カーポートなどの撤去費が同時にかかる場合もあります。
造成工事 敷地に高低差がある場合に、擁壁(ようへき:盛り土した部分が崩れないよう築く壁)を設置したり整地したりする工事です。
地盤補強工事 地盤調査の結果、地盤が軟弱だと判断された場合に必要な工事です。硬い岩盤に達する杭を打ち込むなど比較的大掛かりな工事になります。

これら三つの工事は状況によっては必要ありませんが、いずれも100万円以上などまとまった費用がかかる比較的大掛かりな工事です。これらの工事が必要な土地は比較的安く売られる傾向にありますが、土地を多少安く購入できても工事費でそれ以上の負担がかかるかもしれません。購入前には、これらの費用を見込んで予算を立てておくことが大切です。

どの家でも必要な付帯工事

工事期間のみ設置する設備のための「仮設水道工事」「仮設電気工事」「仮設トイレ設置」などの費用は、基本的にどの家でもかかります。また、公共の電柱の電線やガス・水道などの配管に接続し、家の中で水や電気などを使えるように整備する「屋外給排水工事」「電気工事」「ガス工事」などもどの家でも必要です。

古家付土地ではすでに配管や電線が引き込まれていることが多く、あまりその部分の費用がかかりません。反対に田舎で公共の電柱や給排水管が遠い土地などでは、配管工事が大規模になり多額の費用がかかることがあります。

建築資材の廃棄物処理費も必要です。

費用が大きく分かれる項目

インテリア関連 カーテンやカーテンレール、照明器具は本体工事費に含まれる場合とそうでない場合があるので、含まれない場合はそれらの費用が必要です。エアコンやテレビアンテナの設置工事費なども必要になります。ハウスメーカーに頼めばエアコンを設置した状態で引渡してもらえますが、自分で電気屋に依頼しても構いません。
エクステリア工事 庭や外構を整える工事です。門柱や門扉、フェンス、カーポートなどの設置工事や、造園工事費などが含まれます。

「住宅本体にお金がかかったから、エクステリアは後回しにしよう」として外構工事を最低限で済ませる人も多いのですが、後でやろうと思うとなかなか費用が工面できず、そのままになってしまいがちです。反対に外構に凝りすぎると、限りなく費用がかかってしまい予算オーバーの原因となることもあります。

外構ではどの程度の見た目と機能が必要かを考え、予算を決めておきましょう。

■諸費用についての解説

本体工事費や付帯工事費とは別にかかる各種税金や手数料、保険料などの費用を総称し、「諸費用」といいます。諸費用の部分は基本的に住宅ローンで借り入れることができないので、現金で用意しておかなければなりません。

諸費用の項目には、主に次のようなものがあります。

登記関連費用 土地や建物の所有権移転登記や所有権保存登記、住宅ローンに伴う抵当権設定登記などについて、「登録免許税」や「司法書士報酬」が必要になります。建て替えの場合は、解体後1か月以内に滅失登記の手続きも必要です。司法書士報酬は依頼先によって異なります。
印紙税 印紙税は契約書を作ったときにかかる税金です。建築を依頼するハウスメーカーとは「建築工事請負契約書」、住宅ローンを借りる金融機関とは「金銭消費貸借契約書」を交わすため、それぞれ契約金額に応じた印紙を購入して契約書に貼付します。
建築確認申請費 建築基準法に定められた手続きで、これから建てる住宅が各種法令や規定に適合しているかどうかを確認されます。ハウスメーカーを通して建築士に申請してもらい、確認済証の発行を受けます。
不動産取得税 土地を購入したり家を新築したりして、不動産を取得したときに課される税金です。
住宅ローン関連 金融機関に対する事務手数料や、保証会社に支払う保証料(フラット35の場合は不要)、団体信用生命保険料(通常は無料、フラット35の場合は有料)、抵当権設定関連費用(登記、印紙、司法書士報酬)などの項目で費用がかかります。
つなぎ融資 土地を買って建物を建てる場合、土地代だけでは住宅ローンが組めません。また、住宅は建築段階によって何度かにわけて建築費用を支払います。そのような住宅ローン実行以前にかかる費用をいったん金融機関から借りておき、住宅ローンが実行されたら(引き渡しが済んだら)返済する融資を「つなぎ融資」といいます。やはり事務手数料や印紙税がかかり、利息も必要です。
各種保険料 通常の住宅ローンの借り入れでは、火災保険の加入が義務付けられています。地震保険の加入は任意です。
各種負担金 エリアによって異なりますが、「水道負担金」「放流負担金」「街並み保全費」などの負担金が必要となるケースがあります。

諸費用はさまざまな項目にわたって細かく発生するので、総額を把握しにくいのですが、新築注文住宅の場合は物件価格に対して概ね10%前後が目安とされています。つまり土地と建物を合わせて3,000万円の注文住宅を建てる場合、300万円程度の諸費用がかかる可能性があるということです。

このほかにも、家具家電を買い替える場合はそれらの費用がかかりますし、引っ越し代や建て替えの場合の仮住まい代も考えておく必要があります。近年ではやらない人も増えていますが、地鎮祭や上棟式を行う場合はその費用もかかります。

■土地の費用についての解説

注文住宅を建てる場合、不動産会社に相談して土地を決めた段階でハウスメーカーに相談される方が多いように思います。しかし、その土地に決めてしまう前に、まずは一度建築を依頼する予定のハウスメーカーに相談してみてください。

家づくりにかけられる予算の総額は人によって決まっているので、「土地にその予算をかけられたなら、希望されている間取りの家は建てられません」というケースがよくあります。また、土地の広さや法令等の条件によって、希望通りの家が建てられないというケースも少なくありません。

そのため、候補となる土地を決めた段階で一度ハウスメーカーに相談してみましょう。ハウスメーカーが条件の良い分譲地を所有しているケースもあります。土地の売買契約成立後は取り返しがつかないので、事前のご相談が大切です。

■タイミングから見る住宅購入にかかる費用

それでは、これらの費用はいつ誰に対して支払えば良いのでしょうか。項目ごとに支払いのタイミングを見ていきましょう。

土地購入にまつわるお金

・売買契約時 : 手付金(物件価格の5~10%程度)、契約書に貼付する印紙税
・引渡し時 : 残金(物件価格―手付金)、土地の登記関連費用など

建築にまつわるお金

・見積もり依頼時 : 地盤調査費など(費用に応じて)
・建築契約時 : 契約金(工事費の10%程度)、建築確認申請費など
・着工時 : 着工金(工事費の30%程度)、地鎮祭費用など
・上棟時 : 中間金(工事費の30%程度)、上棟式費用など
・引渡し時 : 残代金(工事費の30%程度)、建物の登記関連費用など

引渡し後に必要なお金

・引っ越し時 : 引っ越し代、家具家電購入費など
・引っ越し後 : 不動産取得税など

住み始めてからかかるお金

・住宅ローンの返済
・固定資産税、都市計画税
・メンテナンス費用 など

このように、家づくりのお金は何度にもわけて支払う必要があるので、頭金にたくさんお金を使って手元にあまり現金を残さないでおくと危険です。

■まとめ

こちらでは、家を建てるために必要な費用の項目や金額の目安などをご紹介しました。
注文住宅の場合は物件価格の10%程度の諸費用がかかるので、予算に盛り込んでおくことが大切です。

購入直前や購入後にこんなに費用が掛かると思っていなかった、月々の支払いが厳しい、といった状態にならないようにコスモホームでは「家計の健康診断」を行っていますので、まずは一度お気軽にご相談ください。