住宅ローンで審査落ち！？落ちる理由や落ちないためにやるべきこと
住宅ローンを利用するには、金融機関の審査に通ることが第一関門です。
ただ、金融機関の融資条件を満たさず、「審査落ち」する人も少なくありません。
審査に通らなければ多額の融資が受けられず、せっかく見つけた理想の家を購入できなくなるため、物件探しと同時に審査対策も進めたいところです。
ここでは、住宅ローンの審査に通らない理由や、通りやすくするためのポイントをまとめてお伝えします。
住宅ローン審査に落ちる原因について
住宅ローンの審査項目には、年齢や年収、勤続年数、返済負担率などが金融機関ごとに設定されています。
審査に通らなかった人は、これらの項目のうち金融機関が定める融資条件を満たさないものがあったということです。
たとえば、次のようなケースが「審査落ちの理由」として考えられます。
完済時年齢が定年後になる
住宅ローンの審査において、金融機関では「完済するまで安定した収入があるか」という点を重視する傾向があります。
完済時の年齢が定年後（65歳以上）になる人は、収入が年金だけになることが想定されるので「年金だけでは返済が滞るのではないか」と金融機関はみなし、審査に影響を与えることがあります。
収入に対して借入金額が多すぎる
金融機関では、申込者の年収などに応じて「借入可能額」を試算し、審査の判断に活用しています。
簡単にいうと、申込者の希望額が借入可能額を上回っていると、「返済が滞るリスクが高い」と金融機関がみなし、審査に通りにくくなるのです。
なお、借入可能額は金融機関のウェブサイトなどで簡単にシミュレーションできます。
返済負担率が高すぎる
借入可能額がわからない場合は、「返済負担率」で確認するのも一手です。
返済負担率とは、年収に対する年間返済額の割合のこと。
年収400万円の人が年間100万円を返済する場合、返済負担率は25％です。
金融機関では、返済負担率の上限を35％前後に設定しているところが多く、これを超えると審査に通らない可能性が高まります。
勤続年数が短い
転職が多い人や起業したばかりの人など、勤続年数の短い人は「収入が安定していない」とみなされ、審査に通らない可能性があります。
勤続年数が1年以上だと、審査に通りやすい目安となりますが、
・同業への転職の場合は勤続年数が短くても通りやすい
・他業種への転職でも、3ヶ月以上の勤務で審査が通るケースもある
ため、勤続年数で不安がある方はご相談ください。
頭金（自己資金）が少ない
最近は頭金なしでも利用できる住宅ローンが増えていますが、審査の観点では、頭金があったほうが有利です。
金融機関では、頭金の多い人を「計画的に貯蓄ができる人だ」と評価する傾向があり、審査に通りやすいと言われます。
逆に頭金が少ない人は、収入が減ったり、なくなったりした時に「返済が滞るかもしれない」という不安要素になるため、審査に影響を与える場合があります。
他の借り入れが多い
金融機関では、自動車ローンやカードローンなどほかの借入状況や返済状況も、信用情報機関に照合してチェックしています。
こうした借り入れが多い人に対して、金融機関は「住宅ローンまで借り入れて返済できるか」と疑い、借入額や返済状況によっては審査に通らないこともあります。
なお、過去の返済履歴に延滞や未納がある人は、審査に大きな影響を与えますので、注意が必要です。
健康状態が良くない
多くの住宅ローン商品は、団体信用生命保険への加入が義務付けられています。
この保険に加入する際には保険会社の審査がありますが、健康状態が良くない人は保険に加入できず、住宅ローンの審査も通らないことがあります。
なお、持病がある人でも入れる保険も存在します。またフラット35は団体信用生命保険への加入が必須ではないため、健康状態に不安がある方はご相談ください。
住宅ローンの審査に通らなかったら、まずやること
住宅ローンの審査に落ちた時、まずは提出した書類に不備がないか確認することが大事です。
意外と多いのが、事前審査（仮審査）と本審査で提出する書類の内容に差異があるというケース。
例えば、事前審査で収入を多めに記載したため、本審査で提出する源泉徴収票などで「収入が違う」ことが判明すると、「虚偽の報告」とみなされ審査に影響することがあります。
ほかにも、事前審査と本審査の間に転職や転居、離職などがあった場合、金融機関に報告をしないと書類の不備とみなされ審査に通らない場合があるので、注意しましょう。
書類に不備がなければ、金融機関が求める融資条件を満たさなかったことが考えられるので、審査落ちした原因を突き止めて対策を打つ必要があります。
ただ、金融機関の審査結果には落ちた理由まで伝えてくれないので、不動産会社と相談するなどして原因を追究し、対策を検討しましょう。
住宅ローンの審査を通りやすくするためにできること
審査落ちした原因を突き止めたら、できることから対策をしていきます。
その上で、再度申し込めば、審査に通る可能性が高まるでしょう。
ここでは、具体的な審査対策の方法をお伝えします。
完済時年齢を定年に設定する
完済時の年齢が定年を超える方は、定年までに完済できるように調整します。
その際、返済期間が短くなるため借入額の変更が必要です。
「頭金を増やす」「物件を選び直す」などの対応も検討しましょう。
返済負担率を25％以内に設定する
借入希望額が多すぎて審査落ちしたと考えられる場合、収入に見合う借入可能額を確認しましょう。
借入可能額を金融機関のウェブサイトなどでシミュレーションする際には、「返済負担率の設定」が必要です。
一般的に、返済負担率は「25％以内だとゆとりある返済ができる」と言われており、審査に通りやすくなる可能性が高まります。
フラット35で申し込む
勤続年数の短い方や健康に不安のある方は、住宅金融支援機構などが提供する住宅ローン「フラット35」に申し込むのも一手です。
フラット35は勤続年数を問わない上、団体信用生命保険への加入は任意です。
そのため、転職の多い人や健康状態が良くない人でも、審査に通る可能性があります。
なお、団体信用生命保険に加入しない人は、万一のことも考えて、別の生命保険に加入されることをおすすめします。
他のローンを完済する
住宅ローン以外にローンがある方は、可能な限り完済してから申し込むようにしましょう。
先ほど紹介した返済負担率には、他のローンの借入額も含まれます。
つまり、他の借入額がなくなれば住宅ローンの借入可能額を増やせるため、審査に通りやすくなるのです。
また、住宅ローンが実行されるまでは、新たな借り入れをしないことも大切です。
カードではなく現金払いにするなど、借金を増やさないよう工夫しましょう。
住宅ローンの仮審査の必要性について
一般的に住宅ローンの審査は、事前審査と本審査の二段階構成になっている金融機関がほとんどです。
審査が二回もあるため手間に感じる方もいらっしゃると思いますが、事前審査を上手に活用することで「審査に通りやすくする」ことも可能です。
たとえば、金融機関ごとに異なる「借入可能額」の目安を知るために、事前審査でチェックするという使い方もできます。
借入可能額を把握して予算内の物件を選べば、審査に通りやすくなるでしょう。
事前審査は金融機関のウェブサイトから簡単に申し込めるので、物件を決める前であればいつでも使えます。
予算から物件を絞り込む上で、活用してみてはいかがでしょうか。
まとめ
住宅ローンの審査は、「一度落ちたら二度と通らない」ということはありません。
審査落ちした原因を突き止めて、しっかり対策を講じれば、再審査で通る可能性は十分にあります。
これから審査に臨む方も、この記事で紹介した対策法を参考にした上で申し込むことで、審査に通る確率が高まります。
できることからでも結構なので、ぜひ実践してみてください。
